今後の医療

医療業界の現在はどうなっているのでしょうか。高齢少子化の影響は現在の日本社会の様々なところに影を落としています。当然医療の世界とて例外ではありません。高齢少子社会と医療とは深い関係にあります。高齢化に対しては、介護保険制度の導入に従い「かかりつけ医」(ホームドクター)、即ち開業医の役割が再認識されています。現在厚生労働省を中心に「かかりつけ医」の見直しと推進事業が進められています。
一方高齢化と並んで日本が直面するもう一つの大きな問題、少子化の影響はたいへん深刻です。子供の減少は患者の減少を意味するため、病院経営の悪化を招き、小児科の閉鎖や小児医療部門からの撤退が広がっています。そうした現状の一方で、そのしわ寄せが小児救急医療部門を有する一部の大型病院に及んでいます。夜間になると子供の急患者が増え、当直の小児科医は休む間もなく診療に追われ、過労状態だと言われています。また小児科の医師も他の医師ほど増加していません。医師一人あたりの病院収入が内科などと比べて小児科の医師のそれは非常に小さいため、小児科の医師を志望する人も増えていないと言われています。
そうした様々な要因が重なり、小児科医療は危機に瀕していると言えます。小児科医療を守るために、2000年4月から小児科医療に関する診療報酬が引きあげられましたが、それだけでは根本的な解決にはまだまだ程遠いと言わざるを得ません。厚生労働省は子供の専門医療ができる人材を重点的に育成しようとしていますが、まだ緒に就いたばかりで、小児医療再生にはまだまだ長い道のりを歩む必要がありそうです。
また医師が過剰気味の都市部に対し、僻地や離島にある病院や診療所の医師不足の問題は解決されていません。医師が足らないという問題を解決するための方策もいろいろと打ち出されています。情報通信技術の発達を活かすのも最も効果的な方法の一つです。例えば僻地や離島にある診療所と、その上部組織・親となる病院とをネットワークで結び、診療所から画像などを送信し、親病院からの指示や支援を受けるマルチメディア双方向診療があります。また、診療所と患者の家庭とを直接端末で結び、患者が病院まで行かなくても双方が対話でき、医師が患者の健康チェックを行えるシステム等も始まっています。医師の不足に悩む地域ではこうした方策で医療の充実を模索しています。

新しいネットワーク技術は、僻地や離島だけで活用されているのではありません。都市部の住民の間でもインターネットを使った医療サービスを利用する人が増えています。多くは病院や開業医が診療案内や専門知識をホームページ上で提供しています。特に人気があるのは医師と患者を結ぶ電子メールでの無料健康相談です。患者としては病院に行かずとも簡単に医師に相談することができ、非常に有難い存在です。法的には患者を診察しないで診断することは医師法などの法律で原則的にはできないことになっていますが、医師としてもその患者と信頼関係を築くことができ、結果その病院、診療所での診療に結びつくことがあるので、プラスになる面はあります。ところで病院・医師が人の生命を扱う機関・職業であるため、インターネットで公開される情報内容には細心の注意を払う必要がてもその患者と信頼関係を築くことができ、結果その病院、診療所での診療に結びつくことがあるので、プラスになる面はあります。ところで病院・医師が人の生命を扱う機関・職業であるため、インターネットで公開される情報内容には細心の注意を払う必要があります。例えば個人が特定される記述はしない、特定の医療機関や関係者の名指しをしない等です。これは医師が守秘義務を厳しく課されているからです。そこで個別の相談ではなく、他の人にも役立つ患者の体験談や医師からのアドバイスという形で情報が公開されているケースが多くなっています。新しいメディアの利点を活かし、医療情報を健全な形でより多くのユーザーと共有するべく、今後ネット医療に参入する医師はますます増えていくでしょう。

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最終更新日:2017/4/27